自社採用力調査

自社採用力調査は、内定承諾要因・辞退要因などの採用コミュニケーション活動を網羅的に可視化し、外部環境に左右されない採用力（共感創造力）を強化するサービスです。調査を通して、採用のあるべきと現状とのギャップを明らかにし、真の採用成功へと導きます。

採用活動調査とは、採用活動の改善に向け「自社が『欲しい人材』を獲得できないのはなぜか」「なぜ今年採用がうまくいったのか」などといった問いに答えるため応募者を通して現状を可視化する調査です。

一般的な採用活動における調査は大きく3種類に分けられます。これら3種の調査を網羅的におこない、自社の採用活動の現状を分析し、成果に直結する施策を模索することが理想とする採用活動への一歩となります。
 

ターゲット調査（例：適性検査）
適性検査やアンケートを元に仕事に求めるものなどの価値観を分析する。

プロセス調査（例：採用プロセス・施策満足度調査）
各採用プロセスや施策における学生満足度を調査し、活動の強み・弱みを分析する。

メッセージ調査（例：採用インタビュー）
入社の意思決定への影響要因を調査し、分析する。

一般的な採用力調査では、

• 部分的で偏りのある現状把握に留まる
• 特定のソリューションに依存する
• そもそもの採用目的に立ち返ることができない

といった問題が発生しがちです。せっかくコストを投下し、応募者に協力してもらっていても本質的な採用活動の改善に至ってないケースは多々あります。

「採用目標人数を採り終えた」「優秀だと思う人を採用できた」各社での定義は様々だと思いますが、数値目標の達成のみでは「成功」を計りきれない、多くの「人」という変数が関わる採用活動。何をもって「採用成功」と言えるのか、明確に掲げられていない状況が散見されます。

効果検証には「数値目標値」が必要になりますが、適切なKPIを設定できないまま、活動を進める中では、そもそもの「効果検証」自体が成し得ない状況も生じます。

明確な目標設定・効果検証がなされぬ中で、課題自体を捉えきれないまま、 例年踏襲の採用活動をおこなってしまう状況も散見されます。

採用成功のため、自社のあるべき採用と採用課題を明らかにし、 その課題に対して適切な施策を実施し、効果を検証するPDCAのサイクルが不可欠です。まずは、自社の採用活動の現状を網羅的に把握することが必要であり、その診断を実現する調査が「自社採用力調査」です。

自社採用力調査とは欲しい人材への共感を創造し、採用力を強化するためのツールとして開発されました。応募者へのアンケートを通して、採用活動のPDCAを回し、本当に採りたい人材の獲得へ向けた調査となります。

さきほど述べたターゲット調査・プロセス調査・メッセージ調査の機能を網羅的に果たすことができるサーベイとなっています。また、特定のソリューションや施策提案に依存せず、網羅的かつ成果に直結する施策提案が可能です。

採用ポートフォリオを切り口に、サーベイ結果を分析することで、欲しい学生の獲得に向けた効果的な施策を見出すことが可能になります。「社会心理学的背景」および「22年に渡る弊社ノウハウ」から学生のモチベーションに影響を与える要素を、網羅的に16個に設定しています。

企業の魅力因子を網羅的に調査することで、採用場面の学生とのコミュニケーションにおける課題を把握できます。また、応募者の活動を「タイミング」「コンテンツ」「ボリューム」に分解し、調査することで、次年度に向けての活動のポイントを明確化します。

日常的な判断・行動を行う際、どのようなシーンでモチベーションが高まるかは、いくつかのタイプに分類されます。採用戦略上におけるターゲット人材の志向性を把握することで、獲得したい学生に対する共感創造の可能性を高めることができます。

採用活動では効率化すべき業務と注力すべき業務を見極める必要があります。 応募者が「何を求めているのか（期待度）」、「何に満足しているのか（満足度）」を把握し、そのギャップを導き出すことで直感的に課題が把握でき、課題に優先順位をつけることができます。

自社採用力調査実施前の事前ミーティングを通し、貴社のあるべき採用を明確にします。

内定承諾者・内定辞退者・選考辞退者に対して200問弱のWEB上のアンケートをおこないます。その後、弊社にて結果を分析し、貴社の採用の強みや弱み、課題を明らかにします。

サーベイ分析において、内定承諾者の傾向から『企業理念』『経営戦略』への共感が必須であるが、秋インターンシップでは実現できていた一方、冬インターンシップでは『経営戦略』への共感を創れていないことが判明。対策として冬インターンシップのコンテンツにおける、事業戦略の訴求強化、事業を理解するためのパンフレットの作成、および、参加後の理解度を確かめる面談を実施。採用環境が厳しくなる中、採用成果の実現を見込めている状態を実現。