仕事に対する行動力が、
“やる気”を生みだす。

自動車及び産業用車輌の部品製造、販売を行うA社

マニュアルトランスミッション(MT)の専門メーカーとして誕生したA社。

「品質至上」を基本理念に、世界No.1を目指すべく、新入社員にガリレオ研修を導入した理由を、 人材開発部のIさんに伺いました。

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新入社員早期育成に必要な3つのポイントとは?

セルフコントロール研修を導入した理由は?

弊社が目指すのは、世界最高のモノ作り企業。 そのためには、いきいきと働く人財(人材)が必要であり、 直結する技術・知識などテクニカルスキルの高い人財を育成することが重要です。 しかし、弊社を含む製造業界の現場では、日常の均質的な業務に慣れてしまい、 「指示を待つ、指示がなければこのままで良い」といった受け身的な意識を持つ社員が増えつつあります。 このような意識の延長線上に、「努力をしなくても、会社で時間を過ごせば給料がもらえる」といった 志気の低下を生み出す原因があります。

そこで今、将来の人財育成をより本質的に行なうためにも、それを下支えする2つの領域 〜「社会人としての基本スキル+A社DNA意識」「物事に対する取り組み意欲」の醸成が 最も重要であると考えました。 今年度は、若手のうちに開発しやすい、上記2つの領域を新入社員の育成課題とし、 「学生から社会人(=組織で働く意識を持つ)への転換」をテーマに、 どんな仕事、業務においても、見方、考え方を切り替えることで、 自発的にモチベーションを向上できる姿勢を身につけることを目的としたセルフコントロール研修の導入を決めました。

社会人への転換で重要なポイントは?

プロフェッショナルな“やる気”、つまりプロ意識への転換です。品質やコスト、 安全やモラルといったメーカープロ意識ももちろん重要ですが、 新入社員には、まず“社会人として主体的に「能力を発揮している状態」を創り出せるプロ意識” を習得してもらうことを期待しました。

また、プロ意識があるだけでは高い能力を生みだすことはできません。 特に弊社のように高度な精密部品の集合体製品を作りだす企業では、 各パーツの生産を担当する者同士の協力関係が必要です。 つまりプロ意識を束ねたり、高め合うような組織としての互いの「信頼関係」も必要です。 そこで、お互い切磋琢磨できるような協力関係を創りだせるプログラムであることも期待しました。

社員に求めているプロ意識とは?

会社のために働くのではなく自分のために働き、そのアウトプットが会社への貢献につながるといったような連鎖、 つまり会社と対等な関係で自分を高めるという事が、企業の成長にもつながるという事を意識することです。

そして成長するためには自分のキャリアやスキルを磨くこと、つまり積極的に「職」に対する行動を起さなければなりません。 今回の研修では、やる気に対する“心構え”と、それを“行動”に導く方法までを理解、習得してもらうよう期待しました。

期待した内容が研修にありましたか?

本来プロ意識を高めるには、経験値を上げなければなりません。 しかし、今回の研修には、長年の経験から得られる極意を短時間で理解できる体感型プログラムが多数ありました。

その一つが「変えられるものと変えられないもの」。 このプログラムで受講者は、仕事上で出てくる様々な事象を分類し、 「変えられないもの」に対する無駄パワーを切り捨て、「変えられるもの」だけに エネルギーを集中させる“心構え”を理解できたようです。

その心構えを“行動”に移すためのノウハウを学べたプログラムが「スイッチ&フォーカス」。 負の事象を正の事象として捉らえるよう思考を切り替え、積極的に行動できる極意を体系的に習得できたようです。

また、全プログラムがグループワークだったことが、「信頼関係」を構築するのに役立ちました。

特に後半にあった「相互カウンセリング」では、グループのメンバー同士で強み・弱みを指摘しあい、 その上でどのような時にやる気が下がるのか、何によってやる気が起るのかを他人の視点からも アドバイスを受けたことで、相互理解が高まったようです。

受講者に変化はありましたか?

意識の集中の仕方を理解したことで、課題解決を前向きに、むしろチャンスとして捉えられるようになったと思います。 さらに「スイッチ&フォーカス」というツールを持ったことで、対処の柔軟性も増したようですね。

また、グループワークでのディスカッションを通して、コミュニケーションとは相手の反応に意味があり、 その反応こそがコミュニケーションの本質であるということにも気付いたようです。

企業は、人なりです。

やる気を持ったいきいきとした社員が良い製品を創ることにより、 良い製品を生みだす会社として、さらなる発展が促進されることを期待しています。

※本事例中に記載の肩書きや数値、固有名詞や場所等は取材当時のものです。
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