新入社員研修におすすめの研修会社とは？委託するメリットやデメリット、選び方のポイントも解説

新入社員研修は、時間や労力といったリソースの観点から、会社側の負担が大きい傾向にあります。そのため、新入社員研修を外部に委託するのも選択肢の1つです。この記事では、新入社員研修の会社選びのポイントについて解説します。新入社員研修を外部委託するメリット・デメリットや、実際の事例なども解説するので、参考にしてみてください。

新入社員研修の必要性や目的

新入社員研修の必要性や目的は多岐に渡ります。代表的な必要性や目的は、以下の通りです。

社会人としての意識を持たせる

社会人になると、社会的な肩書を持つと同時に、組織の一員として働く責任を持たせなくてはいけません。しかし、新入社員の多くは学生から社会人への移行期にあるため、学生から社会人への意識変革を促すために、新入社員研修が設けられています。

社会人に必要な基礎的な知識・技術を学ばせる

コミュニケーションスキルやビジネスマナーといった、社会人に必要な基礎的な知識を学ばせることを目的に、新入社員研修は実施されます。実際の業務に必要な知識・技術などを習得するための、土台作りという側面もあります。

会社への帰属意識・貢献意識を高める

新入社員研修を実施することで、新入社員の会社に対する帰属意識・貢献意識が高まります。その理由として、新入社員を組織の一員として活躍できるように、コストをかけて教育するという会社側の姿勢を示せるからです。また、会社の理念やビジョンなどに共感してもらえれば、企業風土の形成にもつながります。

新入社員研修を外部に委託するメリット

新入社員研修を外部に委託すると、さまざまなメリットを得られます。具体的なメリットとそれぞれの詳細は、以下の通りです。

専門的な研修を受けられる

新入社員研修を外部に委託すると、専門的で質の高い研修を受けられます。そして、専門的な知識や技術を効率的に習得できれば、新入社員が即戦力として活躍できるようになるでしょう。さらに、社内にはない専門的な知識を外部から取り入れると、組織全体の知見が広がることにもつながります。

研修にかかる手間を減らせる

研修を外部に委託すると、社内における研修担当者の負担軽減にもつながります。社内での研修に関わる業務が減れば、他の業務に人員や時間を回しやすくなるのも利点です。

助成金を活用できる可能性がある

研修を外部委託すると、研修にかかる費用を助成金で賄える場合があります。助成金によるサポートは、国や地域などが実施しているため、条件などを確認して積極的に活用しましょう。

研修に関する代表的な助成金として、厚生労働省が実施している「人材開発支援助成金」が挙げられます。

※参考：人材開発支援助成金｜厚生労働省

新入社員研修を外部に委託するデメリット

新入社員研修を外部に委託する際は、デメリットにも留意しておかなくてはいけません。ここからは、具体的なデメリットとそれぞれの詳細を解説します。

内製よりもコストがかかりがち

研修の内容や規模にもよりますが、外部に研修を委託すると、社内で研修を実施するよりもコストがかさみます。なお、3〜4時間程の新入社員研修の費用は、1回当たり数十万円が相場です。

研修内容が合わない可能性がある

研修の内容はサービスによって異なるため、自社の経営方針と合わない可能性もあります。また、一般的な研修会社による研修では、自社独自の知識やノウハウをカリキュラムに盛り込みづらいのもデメリットです。

新入社員研修を委託する会社選びのポイント

新入社員研修を委託する会社を選ぶ際は、いくつかのポイントがあります。以下は、具体的なポイントとそれぞれの詳細です。

料金

研修会社を選ぶ際に重要なのが、研修の実施にかかる料金です。料金は研修のテーマや所要時間、受講する人数などによって変わるため、自社の予算と照らし合わせて検討する必要があります。

受講期間

研修が実施される期間も、研修会社を選ぶ際のポイントです。一般的な新入社員研修の受講期間は、1～2週間程度が目安といわれています。研修の長さによって学べる内容や料金なども変わるため、自社の目的に合ったものかも確かめましょう。

受講方法

研修会社によって、研修の実施方法は異なります。代表的な受講方法は、以下の通りです。

・講師派遣型
・集合型
・公開型
・オンライン型

習得して欲しい知識・スキルなどと照らし合わせて、適切な受講方法を取れる会社を選びましょう。

実績の有無

研修会社を選ぶ際は、なるべく実績が豊富なところを選びましょう。研修のクオリティや講師の質などが安定している可能性が高いためです。特に、自社と同業種に関する実績があると効果が期待できるでしょう。

対象企業

企業の規模や業種ごとに、最適な研修会社は異なります。特に、研修会社選びの基準として、大企業と中小企業どちらに向いているかは重要なポイントです。

また、外資系と内資系でも違いがあるため、自社が内資系なら内資系の研修会社を選ぶことがおすすめです。

対象階層

研修で学べる内容は多岐に渡るため、対象とする階層を明確にしておきましょう。たとえば、特定の職能やスキルを習得させたいなら、それらを具体的に学べる研修を選ぶべきです。

対応地域

研修会社によって、研修を実施できるエリアは異なります。そのため、研修を開催したい場所に対応している研修会社を選ぶ必要があります。なお、昨今はオンラインでの研修を行っている研修会社も多いため、対応地域の問題があるのであれば、オンライン研修の実施も視野に入れて検討しましょう。

カスタマイズ性

業種や業態によっては、新入社員研修で独自の知識・スキルを習得させたい場合もあります。研修会社ごとに設けられるカリキュラムは異なるため、カスタマイズ性も選ぶ際の基準としましょう。また、既存のカリキュラムのみに対応していて、カスタマイズができない研修会社もあるため注意が必要です。

無料セミナーの有無

無料セミナーを実施している研修会社なら、事前に講師の質や自社との相性を確認できます。コストや時間が無駄になる可能性を減らすためにも、無料セミナーの有無は重要です。また、単純にセミナーに参加することで知識やスキルを増やせる可能性もあります。

新入社員研修におすすめの会社

新入社員研修を外部委託する際におすすめの会社として、リンクアンドモチベーションが挙げられます。

リンクアンドモチベーションは、20年以上に渡って研修・コンサルティングサービスを提供してきた会社です。新入社員研修においては、新入社員の即戦力化が目指せるプログラムを提供しています。

リンクアンドモチベーションの導入実績

リンクアンドモチベーションには、さまざまな企業での導入実績があります。以下は、具体的な実績とそれぞれの詳細です。

鹿島建設株式会社

鹿島建設株式会社は、総合建設業を営んでいる会社です。建築事業や土木事業の他、不動産開発や設計・エンジニアリングなども行っています。

鹿島建設株式会社は一定の年次ごとに研修を設けていて、合計13年間に渡る研修を実施しています。しかし従来は、それぞれの研修に一貫性がなく、線でつながっていない点で実施されている状態でした。

リンクアンドモチベーションは、まず事情や仕組みを丁寧にヒアリングしました。そこで得た情報をもとに、研修内容のカスタムやアプローチ方法の変更などを実施しています。結果的に、鹿島建設株式会社に最適化した研修の提供につながりました。

大日本印刷株式会社

大日本印刷株式会社は、印刷業界を代表する総合印刷会社です。生活空間の内装材・外装材から、エレクトロニクス部材、ICT関連など、さまざまな製品・サービスを生み出しています。

既存の新入社員研修では、新入社員の自主性が育てられず、受け身の姿勢のまま配属されていると捉えていました。

そこで、リンクアンドモチベーションに、「職場エントリープログラム」を依頼しました。場エントリープログラムとは、新入社員が事前に自身の配属先を知ったうえで研修を受けることを指し、会社での目的・目標を思い出してもらうことを狙っています。

その結果、新入社員が研修に対して取り組みやすくなり、研修後のフィードバックも納得感を得られるなど、一定の効果につながりました。

三菱地所・サイモン株式会社

三菱地所・サイモン株式会社は、全国に10拠点あるプレミアム・アウトレットの開発・所有・運営をしている会社です。

新卒の受け入れを開始したのは2019年からで、それまでは、JOB型の即戦力人材の中途採用をしていました。そのため、新卒を受け入れる仕組みや風土がありません。

これらの課題を解決するために、リンクアンドモチベーションと一緒に、ゼロベースで育成プログラムを組み立てました。適切な研修によって新入社員の成長が促された結果、当初は反対が多かった社内の評価が徐々に変わってきたそうです。

若い人材の入社によって、組織が循環して会社の持続的な成長も期待できる状態になりました。

まとめ

新入社員研修は、戦力となる人材を育成したり、企業としての成長を目指したりするために重要な役割を担っています。

しかし、適切に研修を実施できないと充分な効果を得られず、費用や時間などのコストが無駄になりかねません。そのため、外部の専門会社に依頼して、適切な研修を実施してもらうことも視野に入れましょう。

リンクアンドモチベーションは、世界初のモチベーションにフォーカスを当てた組織人事コンサルティングサービスを提供しています。

また、リンクアンドモチベーションが手掛けるのは、組織状態の診断に留まりません。コンサルティング支援を通じた変革や、IR領域でのサポートを通しての公表までサポートしています。企業人事における課題に悩んでいる担当者は、ぜひリンクアンドモチベーションへの依頼を検討してみてください。