DX人材とは？求められるスキルや資格、育成方法を解説！

近年はデジタルトランスフォーメーション（DX）が注目されており、政府主導で企業のDX推進が実施されています。DXを実現するためには、システムやツールといったIT・デジタルの道具を準備することも大切ですが、それを扱い、ビジネスをつくり出すDX人材の存在が不可欠です。本記事では、DXを推進するDX人材についてその種類や求められるスキルなどをご紹介します。

DX人材とは何か？

まず、DX人材とは何か、その定義や必要とされる背景について確認しておきましょう。

DX人材の定義

そもそもDXとは何なのでしょうか。経済産業省が公表している「デジタルガバナンス・コード2.0」によると、以下のように定義されています。

「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。」

つまり、DXとはデジタル技術を導入しているだけではなく、デジタル技術の活用により企業経営を変革することを指しています。そのため、DX人材はパソコンやExcelに強いというだけではなく、以下のような要素がある人だと言えます。

• DX推進部門におけるデジタル技術やデータ活用に精通した人材
• 各事業部門において、業務内容に精通しつつ、デジタルで何ができるかを理解し、DXの取組をリードする人材

DX人材の必要性とその背景

企業のDXに対する注目が集まっている中で、DX人材の必要性が高まっています。DXを実現するためには、ITシステムの導入だけでは不足しており、それを活用してビジネスをつくる人材が不可欠です。しかし、必要とされているDX人材は不足しているのが現状です。

下図は経済産業省の「企業と連携するデジタル人材に関する調査」の結果です。これを見てみると、プロデューサーやデータサイエンティストといったDX人材（デジタル人材）が不足していると回答している企業が過半数となっています。

（出典：経済産業省「企業と連携するデジタル人材に関する調査」）

総務省が公表している「国内外における最新の情報通信技術の研究開発及びデジタル活用の動向に関する調査研究」において、企業がDXを推進する中で抱えている課題についても、日本企業で最も割合を占めているのが「人材不足」であり、次いで「デジタル技術の知識・リテラシー不足」です。

（出典：総務省「国内外における最新の情報通信技術の研究開発及びデジタル活用の動向に関する調査研究」）

DX推進にあたり、DX人材の確保と育成が課題となっていることから、DX人材の必要性と重要性が高まっていると言えます。

DX人材の職種7つ

DX人材の職種として、代表的なものが7つあります。それぞれどのような役割なのかを確認しておきましょう。

①ビジネスプロデューサー

ビジネスプロデューサーとは、DXを牽引してデジタルの活用によるビジネス創出を実現するリーダーのことを指します。ビジネスプロデューサーは全体を俯瞰して、企業におけるDX全体を統括する立場となります。

そのため、ビジネスプロデューサーにはデジタル技術の知識や情報だけではなく、自社の経営環境を把握して、適切な経営戦略を策定・実行をすることが求められます。企業のビジネスを支える立場であるため、自身でビジネスをつくることへの意欲や責任感、マネジメントが得意な人が向いていると言えます。

②ビジネスデザイナー

ビジネスデザイナーとは、ビジネスプロデューサーが策定したビジネスプランや戦略を基にして、それを実現するための具体的な企画の立案や推進を担う役割です。ビジネスデザイナーが立案する企画は、ビジネスモデルといった全体の構造から、実際に事業をどのような道筋で進めるのかといったビジネスプロセスまで幅広いものです。

ビジネスの具体的な全体像を描くビジネスデザイナーは、ビジネスに関する深い理解だけではなく、企業を取り巻くステークホルダーとの関係構築やプロジェクトマネジメント能力が求められます。ビジネスモデルを構築することへの興味がある人や、円滑にコミュニケーションを行うことができる人が向いているでしょう。

③データサイエンティスト・AIエンジニア

データサイエンティスト・AIエンジニアとは、AIやIoTといったデジタル技術やデータ分析の知識やスキルを持っている人を指します。DXを推進する際には、企業内外にあるデータを上手く活用して、自社のビジネスに反映することが求められます。その際には、データサイエンティスト・AIエンジニアのように実際にデジタル技術やデータを扱える人が必要となります。

ビジネスにおけるデータの扱いや統計に関する知識を持っており、活用することへの興味・意欲がある人が向いていると言えます。

④UXデザイナー

UXデザイナーとは、システムやアプリケーションにおいて、操作画面など実際にユーザーが見て触る部分のデザインを行う人のことを指します。UXデザイナーの仕事は、ただ画面を飾ったり、見た目をよくしたりするものではなく、ユーザーがどのような体験をするのかをデザインするものです。

UXデザイナーの仕事により、ユーザーの使い心地や満足度が大きく変わるため、デザイン知識があると共にこだわりを持って相手のために仕事ができる人が向いているでしょう。

⑤アーキテクト

アーキテクトとは、「建築家」や「設計者」といった意味を持つ言葉であり、ビジネスの中に具体的にどのようにデジタル技術を導入して活用するのかといった、システムの全体像を設計する役割のことを指します。アーキテクトの存在によって、実際にDXを推進するためのシステムをどのようなものにするのかを考えることができます。

アーキテクトは、ビジネスにおけるデジタルの課題を分析して、要件定義から設計までを行います。そのため、課題発見力や客観的な観察力を持っている人が向いている役割であると言えます。

⑥エンジニア・プログラマー

エンジニア・プログラマーとは、アーキテクトが設計したものを基にして実際のシステムの構築や実装、インフラ作りなどを行う役割を指します。エンジニア・プログラマーは機械学習や統計解析など、目的に応じたプログラミング言語への理解があり、それぞれを必要に応じて使用します。

DX推進においては、多くの場合ソフトウェアだけではなく、現場のハードウェアの活用も含めた計画や設計が行われるため、ハードウェアに対する知識も求められます。そのため、知識欲求が強い人や根気よくやり遂げられる人が向いている役割だと言えます。

⑦先端技術エンジニア

先端技術エンジニアとは、AIや機械学習、ディープラーニングやビッグデータなどの最先端の技術を扱い、ビジネスに活用する役割のことを指します。近年は技術の発達が加速しており、様々な研究分野の開拓や発展が行われています。

その中で、企業においてもDXを実現して企業経営の変革を行うためには、積極的に先端技術の理解・活用をすることが求められます。先端技術に対する感度を高め、自社での応用を考えることが必要である先端技術エンジニアには、好奇心や学習意欲の高い人が向いていると言えます。

営業のDX化に必要な営業・マーケティング職種4つ

DX人材のほかに営業部門のDX化に必要な職種もあります。特にサブスクリプション型のビジネスモデルの増加に伴い、インサイドセールスやカスタマーサクセスといった職種も一般的に認知されてきています。それぞれどのような役割なのかを確認しておきましょう。

①BtoBマーケター

BtoB企業のマーケターは、展示会などのオフライン施策、デジタル広告などのオンライン施策を併用して、企業への資料請求や問い合わせ獲得を担当します。また、営業のプロセス管理や顧客管理の設計などを一貫して担当することもあります。

マーケターには、デジタルマーケティングについての知見のほか、法人営業についての知見、商材の理解、顧客課題の把握スキルが求められます。

②インサイドセールス

インサイドセールスとは、主に電話、メール、ビデオ会議システムなどを使って顧客とのコミュニケーションを行います。アポイントの獲得から商談化、案件化を担当することが多いです。潜在顧客の中から見込み顧客を見分けるためのデータ分析スキルや顧客から現状の課題を引き出すヒアリングスキルが求められます。

③フィールドセールス

インサイドセールスと連携して、主に対面での商談からクロージングまでを担当します。無形商材やソリューションを提供する企業においては、不可欠の人材です。

法人営業の経験や自社商品の理解、対人関係の構築力、顧客の課題解決に向けての提案力などが求められます。

④カスタマーサクセス

カスタマーサクセスとは、成約後の顧客サポートから継続的なサービス利用を担当するポジションです。企業によっては、上位プラン利用へのアップセルを担当することもあります。契約後は長期にわたり顧客とのコミュニケーションをとる役割になるため、顧客から信頼を獲得するための関係構築スキル、課題発見・問題解決スキルが求められます。

DX人材に求められるスキルや資格

DX人材には様々なスキルが求められます。ここでは、代表的なDX人材に必要なスキルについてご紹介します。

経営理念やビジョンへの理解

DX人材はデジタル技術やビジネスに関する知識を活用して、企業経営を変革する役割を担います。そのため、企業がどのような状態を目指しているかといったゴールである、経営理念やビジョンを理解しておく必要があります。

経営理念やビジョンを理解していないと、デジタル技術を活用することが目的となってしまい、本来の企業活動の意義や目的を見失ってしまう可能性があります。自社の競争優位性を高めるためにも、経営理念やビジョンを自分なりに咀嚼して理解しておくことが必要です。

ビジネスの企画力

DX人材には、ビジネスを企画する力が求められます。企画力とは、全体の経営戦略やDX戦略に基づいて、実際に具体的なプランや企画を立案する力のことを指します。DX全体の目的はなにか、自社の課題を把握した上でどのような手順でDXを進めていくのか、やるべきこととやめることはなにかを決めるなどの明確化を行います。

具体的には、自社がどのような市場環境にあるのかを分析して、どのような立ち位置で価値発揮を行うのかを明確にします。そしてデジタル技術やIT技術を活用して、ビジネスモデルをどう形作るのかを検討して、ビジネスプランに落とし込みます。

ITの基礎知識

DX人材には、ITやデジタルに関する基礎的な知識が不可欠です。ビジネスプロデューサーやビジネスデザイナーは直接デジタル技術を利用することがない場合がありますが、ITに関する知識が無いと各職種とのコミュニケーションを円滑に行うことができなくなってしまいます。

IT知識はDXにより実現しようとしているビジネスへの理解を深めるだけではなく、社内での共通言語をつくるためにも必要です。場合によっては、ITスキル標準（ITSS）のような資格が必要となります。

プロジェクトマネジメントスキル

プロジェクトマネジメントスキルとは、プロジェクトや計画の全体像を把握して、その進捗を管理して実現に導くスキルのことを指します。DXを推進する際には、システムを導入して終わりということはなく、ビジネスモデルや組織体制、人材育成や文化形成といった様々な領域で変革を進めることになります。

また、一度プロジェクトを終えて終了ではなく、随時最適な状態へと軌道修正を行っていくことが求められます。全体のゴールや現状を把握して、適宜軌道修正をするプロジェクトマネジメントスキルはDX人材には不可欠であると言えます。

データサイエンスの知識

DX人材にはデータサイエンスの知識が必要となります。DXを推進する際には、得られたデータを基にして課題の抽出や対応策の検討を行う必要があります。また、意思決定を行う時にも経験に加えてデータを分析した結果から判断を行うことが大切です。

DX人材にとっても、自社で得られたデータをどのように活用するのかを考えて実行することは、主な役割の1つとなります。上手くデータを活用して、経営判断を行うことができると、より効果的に企業経営を進めることができるようになるでしょう。

UI・UXの知識

UI（ユーザーインターフェース）・UX（ユーザーエクスペリエンス）とは、システムやアプリケーションを使うユーザーが実際に触れる部分や、感じる使用体験のことを指します。どれだけ最新の技術を導入したシステムを作ったとしても、ユーザーがそれを使いづらいと感じてしまうと、本来望んでいた成果は得られません。

ユーザー目線に立って、どうしたら使いやすいか、効果が出やすいかを考えることで、ユーザーから選ばれるものをつくることができます。企画やマネジメントと同時に、UI・UXの視点やスキルもDX人材にとって重要です。

DX人材にはマインドセットも必要

ここまで、DX人材にとって必要なスキルをご紹介してきました。スキルを身につけ、DX推進に活用することは大切ですが、スキルと同時にマインドセットもDX人材には必要です。DX人材が持っておくべきマインドセットについて、代表的なものをご紹介します。

好奇心や主体性

デジタル技術やIT技術の発展スピードは凄まじく、日々新しい技術が開発されています。そのため、DX人材として最新の技術に対する情報感度を高く持つことは、企業のDX実現のためにも重要な姿勢です。好奇心を持って様々な情報に触れて、主体性を持ってそれを自社に活用するといったマインドを持っていることが、DX人材には求められます。

客観性

DX人材は、自社の状況を適切に把握して課題を発見することが求められます。そのためには、物事を客観的に見る姿勢が必要です。客観的に見ることができないと、主観的な感想や固定観念に囚われてしまう可能性があります。ビジネスモデルやデジタル技術の活用について、全体像や課題を客観的に把握して、適切なアプローチを考えることが求められます。

協働意識

DXは1人の力では実現することが難しく、会社全体で取り組む必要があります。そのため、DX人材にはチームで協力して働いているという協働意識が求められます。協働意識がない場合には、コミュニケーションやチームワークといった問題で、全体のDX推進が遅れてしまう可能性があります。周囲の力を適切に借りて、計画をスピーディーに実行することが大切です。

DX人材を採用する際のポイント

近年は各企業がDXを推進しているため、DX人材を採用する難易度は上がっています。そのため、企業はDX人材が「この会社に入りたい」と思って選ばれる存在となる工夫が必要となっています。DX人材に選ばれて、採用を成功させるためには「自社の魅力を把握し、分かりやすく伝える」ことが重要です。

自社の魅力を適切に把握して、分かりやすく伝えるためには「企業の魅力因子」を活用することをおすすめします。人が企業に対して感じる魅力は、下図のように「Philosophy（目標の魅力）」「Profession（仕事の魅力）」「People（人や風土の魅力）」「Privilege（待遇の魅力）」の4つに分類することができます。

（参考：企業の魅力因子）

これらについて、自社にはどのような内容があるのかを整理してそれを伝えることで、分かりやすく自社の魅力を感じてもらうことができるでしょう。

DX人材を育成する際のポイント

DX人材を採用すると共に、自社で育成することが企業には求められます。ここでは、DX人材を育成する際に押さえておくべきポイントをご紹介します。

人材育成を投資だと捉える

まず前提として、社内で人材育成に対する認識を揃えておく必要があります。経営陣が人材育成を重要であると考えていても、現場でそう思われていない場合には実際の育成が上手くいかなくなる可能性があります。

人材育成はコストではなく、中長期的に会社の利益を生み出すことになる「投資」であるという意識を、全社で共有することが大切です。人材育成に対する意識を高めるためには、会社の事業計画や人員計画を整理して共有すると効果的です。「いつまでにどれだけの規模の事業を、どれだけの人数や生産性で実現する必要がある」といった具体的な計画を見ることで、必要性を身近に感じることができます。

社内外でのリソースを活用する

DX人材の育成を全て自社で内製することは、理想的ではありますが現実的ではありません。特に、DX推進をスタートしたばかりであるタイミングでは、DXに関する知識やスキルを身につけている人材が少ない場合がほとんどです。

効果的に人材育成を行うためには、社内でどれだけ育成を行うことができるかを把握して、適切に社外のリソースも活用することを検討しましょう。適切に外部委託を活用することで、知識や情報を自社内にも蓄積することができるため、結果として早い育成を実現できます。

ビジネスプロデューサーは自社内で育成する

DX人材育成について、社内外でのバランスを考えることは重要ですが、ビジネスプロデューサーまたはビジネスデザイナーは自社内で育成することをおすすめします。ビジネスプロデューサーは自社のDX全体の統括を行い、ビジネス変革のリーダーを担う存在です。そのため、自社のビジョンや文化、リソースを深く理解していることが求められます。

外部のパートナーに自社のことを理解してもらうことも可能ですが、深い共感や理解は自社の人材の方がある場合が多いでしょう。

全社員に基礎的なIT知識を身につけてもらう

DX人材を育成するためには、特定の人材だけではなく様々な従業員に基礎的なIT知識を身につけてもらうことが大切です。効果的な人材育成を行うためには、研修や講座の実施だけではなく、文化をつくることが必要です。DXに対する意識やデジタル技術をビジネスに活用しようとする姿勢などを、全社的に高めることでDX人材が育ちやすい環境ができます。

DX推進自体を効率的に進めると共に、新しい知識や価値観を持った人材を育成するために、全社的な知識習得や意識醸成を心がけましょう。

社外パートナーと協力する

DX人材を育成するために必要なスキルや専門性は高度である場合が多いため、ほとんどの場合外部パートナーへの委託が発生すると考えられます。DX人材育成のパートナーとして、DXへの知識や人材育成のノウハウを持っている企業を選定することは大切ですが、伴走者としてしっかりとサポートしてくれるかどうかを重視しましょう。

加えて、委託したら全て丸投げするのではなく、二人三脚でDX人材の育成に取り組むことも重要です。外部パートナーと対等な関係で協力することで、効果的な人材育成を実現できます。

まとめ

DXを推進・実現することで、企業経営の大きな変革を実現してより大きな成果を得ることが期待できます。そのためには、IT技術やデジタル技術の導入だけではなく、企業全体のDXを行うDX人材の存在が不可欠です。DX人材はITに強いというだけではなく、自社の文化や価値観への理解、ビジネスに関する知識が必要です。社内外でのリソースをバランスよく活用し、自社の変革を推進するDX人材を採用・育成しましょう。

DX人材に関するよくある質問

Q1：DX人材とは？

A1：DX人材はパソコンやExcelに強いというだけではなく、以下のような要素がある人だと言えます。

• DX推進部門におけるデジタル技術やデータ活用に精通した人材
• 各事業部門において、業務内容に精通しつつ、デジタルで何ができるかを理解し、DXの取組をリードする人材

Q2：DX人材の職種は？

A2：DX人材の代表的な職種、営業のDXに必要な職種は以下のようなものがあります。

• ビジネスプロデューサー
• ビジネスデザイナー
• データサイエンティスト・AIエンジニア
• UXデザイナー
• アーキテクト
• エンジニア・プログラマー
• 先端技術エンジニア
• マーケター
• インサイドセールス
• フィールドセールス
• カスタマーサクセス

Q3：DX人材を育成する方法は？

A3：DX人材を育成する際には、以下のようなポイントを押さえておきましょう。

■自社の経営理念やビジョンへの理解を深める

DX人材はデジタル技術に詳しいというだけではなく、会社の変革を担う存在です。そのため、自社の目指すゴールである経営理念やビジョンをしっかりと理解しておく必要があります。

■ビジネスに対する理解を深める

DXを実現するためには、ビジネスモデルや事業計画に関する知識が必要です。どのような構造で自社のビジネスが成り立っており、デジタル技術を活用することでどのような変革が実現できるのかといったことを考えるための知識・スキルを身につけます。

■デジタル技術の活用方法を知る

DX人材は基礎的なIT知識はもちろん、先端技術に関する知識が求められます。デジタル技術に関する情報を収集して、自社のビジネスに活用する方法を検討することができるような環境を整えることが大切です。