日程

2025年7月18日(金)11:00~12:00

形式

本セミナーは、日本経済新聞社との共催セミナーです。

 

オンライン開催
※ビデオ会議ツール「zoom」を使用いたします。
 受講URLや接続方法は申込み後にお送りいたします。

参加費 無料
対象 経営者・経営幹部/人事(採用・育成・組織開発)の責任者様・担当者様
ご注意点

お申し込みいただけましたら、メールにて詳細をご案内いたしますが、
迷惑メールフォルダへ自動的に振り分けられる可能性がありますのでご注意ください。

 
 

このような方におすすめ

・世界の最新HRトレンドにご興味をお持ちの方
・企業の人事責任者/担当者の方
・組織力/人材力の向上に課題をお持ちの方

セミナー概要

本セミナーは、日本経済新聞社との共催セミナーです。

世界最大級の人材開発イベント「ATD2025」がワシントンD.C.にて開催され、
人的資本経営やラーニングテクノロジー、リーダーシップ開発など、最新トレンドが共有されました。

一方で、単にトレンドを鵜吞みにせず、
「日本のHRに合った形で本質を取り入れること」が
これまで以上に重要だと考えています。

本セミナーでは、ATD2025に現地参加された、
株式会社HRファーブラ 山本氏、トイトイ合同会社 永島氏、日本経済新聞社 上杉氏をお招きし、
世界の潮流や注目トピックを踏まえながら、日本企業におけるHRの今後のあり方について議論を深めます。

人事・人材開発の最前線に触れたい方、今後の戦略を見直したい方は、ぜひご参加ください。

詳細

【使用ツール】
本セミナーはビデオ会議ツール「zoom」を使用いたします。
受講URLや接続方法は申込後にお送りいたします。

【スピーカー】

株式会社HRファーブラ 代表取締役/組織人事コンサルタント/組織開発ファシリテータ/エクゼクティブコーチ 山本 紳也 氏

ソフトウエアエンジニアとしてメーカー勤務、米国大学院留学を経て、組織人事の関わるコンサルティングや人材開発、組織開発に30年以上従事。内15年間は、PwCジャパンでパートナーとして勤務。2014年に独立し、株式会社HRファーブラを設立。組織人事アドバイザリー、グローバル人事、M&A時の組織人事アドバイザリーなどを経験し、現在は組織開発、リーダーシップ開発を中心に従事している。
一橋大学、筑波大学、立命館アジア太平洋大学、上智大学で非常勤勤務。
近著に「ノーノーマル時代を生き抜くリーダーシップの教科書」(クロスメディアパブリッシング)、「ジョブ型 vs メンバーシップ型」(中央経済社)、「外国人と働いて結果をだす人の条件」(幻冬舎)などがある。

中央大学 客員研究員 /トイトイ合同会社 代表社員
永島 寛之 氏

「問いと対話の組織開発」を標榜するトイトイ合同会社代表。ソニーUSA勤務を経て、ニトリでは人事責任者として採用改革と組織開発を推進。レノバでは執行役員CHROを務める。 現在は、制度を抜本的に変えることなく、関係性の質と対話を起点に人と組織の可能性をひらく「対話型組織開発」に基づく変革支援を実施。中小企業から大手企業、スタートアップまで10社超の現場に伴走し、人的資本経営、AI・HRテックの活用にも精通。 中央大学ビジネススクール客員研究員。年50回以上の講演・研修に登壇し、ATD(米国人材開発会議)にも参加するなど、国内外のHRトレンドに広く通じている。

日本経済新聞社 ライフ&キャリアビジネス統括補佐兼特命担当
上杉 栄美 氏

日経ビジネススクールオンライン講座(e-learning)、日経の記者経験者が講師を務める育成プログラム「日経 経済知力研修」を事業化。2014年、ウィルソン・ラーニング・ワールドワイドに出向し、HRD第一事業本部営業部長。2015年、人材・教育事業局研修事業部長を経て2018年より現職。公開セミナー、e-learning、企業(カスタマイズド)研修、アセスメントサービス(日経TEST、Versant)、グローバルリーダーシッププログラムなどの法人企業向けソリューションを統括する。 <資格> ISO30414(人的資本の情報開示に関するガイドライン)リードコンサルタント/アセッサー。 HRD社DiSC認定トレーナー、(一財)生涯学習開発財団 認定コーチ

株式会社リンクアンドモチベーション 企画室 エグゼクティブディレクター 冨樫 智昭

大手企業向け組織人事コンサルティングに20年以上従事。
2017年、国内No.1エンゲージメント向上支援クラウドサービス『モチベーションクラウド』の大手企業向け事業推進組織を責任者として立上げ。
2018年、東日本地域の大手企業向け組織人事コンサルティング部門カンパニー長に就任。
2020年、株式会社リンクグローバルソリューション(当時)執行役に就任。
2023年より現職にて、人的資本経営戦略策定/実行、MVV策定/浸透、カルチャー変革、マネジメント変革、人事制度変革、育成体系構築、DE&I推進、エンゲージメント向上、採用戦略変革など、多岐に渡るPJTを統括。

お申し込みフォーム

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