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新人教育の担当を任された場合どうすればいい?目的やポイント、失敗例を解説!

 新人教育は企業の競争力向上のために欠かせない取り組みです。しかしながら、思ったように新人が育たなかったり、早期に退職してしまったりと、新人教育に苦戦している会社も少なくないようです。今回は、新人教育のメリットのほか、新人教育でよくある失敗や効果的におこなうポイントなどについて解説していきます。

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新人教育の目的

新人を早期に戦力化する

 新人教育の最大の目的は、早期に戦力として計算できるように業務に必要な知識・スキルを習得させることです。ただ、知識・スキルがあってもビジネスマナーに欠けていれば、顧客対応などでトラブルを招いてしまう可能性があります。そのため、社会人1年目の新卒社員の場合はビジネスマナーを身に付けさせることも重要です。

新人の早期離職を防止する


 決して少なくない時間とコストをかけて採用した新人が早期に退職してしまったら、企業にとって大きな損失になります。早期離職を防止することも、新人教育の重要な目的の一つです。知識・スキルの習得だけでなく、会社の理念やビジョンを理解したり、同期入社のメンバーとの交流を深めたりして、新人はエンゲージメントやモチベーションを高めていきます。

新人のマインドセットを統一する


 マインドセットとは、人それぞれの価値観や思考などのことを言います。人は、育った環境や家族・友人などとの関係によって異なるマインドセットを備えており、新人のマインドセットも一人ひとり違うはずです。ですが、一人ひとりがバラバラの価値観・思考で仕事をしていたら、組織に貢献するのは難しくなります。新人のマインドセットを統一するのも新人教育の重要な目的の一つです。

社内における人間関係を構築する


 人間関係が円滑な組織ほど、コミュニケーションも活発で業務効率も高くなります。それゆえ、社内での人間関係を構築することも新人教育における重要な目的の一つになってきます。新人は、OJTで上司や先輩に仕事を教えてもらったり、集団研修で同期との交流を深めたりして社内での人間関係を構築していきます。様々なつながりが生まれることで、現場に配属された後もスムーズに業務に入っていけるはずです。


新人教育をおこなうメリット

新人を早期に戦力化できる


 効果的な新人教育ができれば、新人を早期に戦力化することができます。新人が戦力になれば、先輩や上司の負担も軽減しますし、組織全体の生産性向上にもつながります。

新人のモチベーションを高められる


 新人教育では、企業のMVV(ミッション・ビジョン・バリュー)を伝えます。新人は、自社のMVVを理解することで、その組織で働く意味を見いだしやすくなり、会社に対する帰属意識や仕事に臨むモチベーションが高まります。

教育担当者のスキルアップにつながる


 新人教育は、新人の成長を支援するだけのものではありません。教育を担当する従業員のスキル向上にもつながります。新人教育の担当者は、自らの知識や経験を新人に伝えていきます。その過程で、あらためて知識・技術を整理したり新たな気付きを得たりすることで、自らのスキルアップにつなげることができます。

新人教育でよくある失敗パターンとその原因

作業指示を与えるだけ


 新人教育の失敗例として多いのが、作業の指示を出すだけのケースです。新人はその作業自体は覚えることができますが、仕事の意義や自分の役割を認識できないため、作業の質を高めることができません。教育担当者に言われたことをやるだけの人になってしまうと、モチベーションの低下にもつながるでしょう。

心理的安全性が欠けている


 心理的安全性が高い状態とは、組織のなかで何かを発言する際に不安や恐怖を感じない状態のことを言います。新人教育において心理的安全性が欠如していると、新人は疑問や悩みがあっても相談できず、一人で抱え込んでしまいがちです。その結果、知識・スキルの習得や成長が遅くなってしまいます。相談しない新人が悪いのではなく、新人が相談しにくい雰囲気になっていることのほうが問題であると認識しましょう。

「見て覚えろ」という姿勢で接する


 ひと昔前の新人教育では、「見て覚えろ」という姿勢で新人に接していた担当者も多かったと思います。しかし昨今では、このようなやり方は通用せず、新人のモチベーション低下や早期退職を招くことになりかねません。自分の仕事を見せるだけで教育した気になっているようでは教育担当者として失格ですし、新人教育の放棄と捉えられてもおかしくありません。

成功体験を押し付ける


新人教育において、自らの成功体験を押し付ける教育担当者もいますが、これも失敗する可能性が高くなります。「自分はこの方法でうまくいった」という自負があるのは分かりますが、同じ方法で新人が成功するとは限りません。良かれと思って教えた方法でも、かえって成長の妨げになってしまうケースがあります。どのような教え方が成長への近道になるかは一人ひとりの新人によって異なるため、教育担当者は自分の成功体験にこだわらず、一人ひとりの新人に合った方法を見極めることが重要です。


新人教育を効果的におこなうポイント

仕事の目的や背景を理解させる


 新人教育を効果的なものにするためには、仕事の目的や背景を伝えることが重要です。「なぜ、この仕事をするのか?」「この仕事は業務全体のなかでどのような意味を持っているのか?」ということを理解しているかどうかで、仕事のパフォーマンスや成果物の品質は大きく変わってきます。目的や背景が分かっていれば、新人は意義を感じ、納得感やモチベーションを持ちながら業務に取り組むことができるはずです。

自ら考える力を身に付けさせる


 組織にとって理想的な人材は「自走する人材」です。最終的に自走できる人材を増やすため、新人教育の段階から自ら考える力を身に付けさせることが重要です。そのため、新人教育では最初から答えをすべて教えるのは避けるべきです。いくつかのヒントを与え、新人に考えさせ、自ら答えにたどり着かせるような教育を心がけましょう。

チェックシートを使って振り返りをおこなう


 新人教育の際は、チェックシートを活用するのがおすすめです。チェックシートを使って振り返りをおこなえば、「どの程度、教えた内容を理解しているか?」「どこでつまずいているのか?」といったことを可視化することができます。それにより、問題点を発見しやすくなり、より的確な教育が可能になります。

心理的安全性を確保する


 新人教育をおこなう前提として、心理的安全性が確保された環境があることが重要です。上述のとおり、心理的安全性が高い状態とは、何かを発言する際に不安やストレスを感じない状態のことを言います。新人が安心して自分の意見を述べられる環境をつくるとともに、相談や質問を受けた教育担当者は丁寧に回答するように心がけましょう。新人が気兼ねなく質問や相談をすることができれば、知識・技術の習得も早くなりますし、職場に馴染むのも早くなります。

 心理的安全性を確保して新人教育をおこなうために「メンター制度」を導入する企業も増えています。メンター制度とは、豊富な知識や経験を持った社内の先輩(メンター)が、新人(メンティー)に対して、業務指導のみならず、精神支援や内省支援など幅広い支援をおこなう制度のことです。

 メンターがいることで、メンティーは知識・技術の吸収が早くなることは言うまでもありません。また、入社したばかりの新人は様々な不安を抱えていることが多いため、メンターの存在は非常に心強いものになります。メンターに相談することで疑問や不安を早期に解消できれば仕事に集中できるため、メンティーは自分の能力を十分に発揮できるようになります。


メンター制度については、以下の記事で詳しく解説しています。

>> メンターとは?メンターの意味や役割、制度のポイントを解説

https://solution.lmi.ne.jp/column/7173

有益なフィードバックをおこなう


 フィードバックとは、業務内容やその成果に対して良かった点・悪かった点を評価し、改善につなげるプロセスのことです。新人教育の担当者は、新人にできるだけ有益なフィードバックをおこなうようにしましょう。

 注意しなければいけないのは、フィードバックが説教になってしまうことです。悪かった点が多かったとしても、フィードバックが叱責や批判だけに終わってしまうと新人のポテンシャルが潰されてしまいます。悪かった原因や改善ポイントを論理的にフィードバックして、今後の仕事に活かせるように導いていきましょう。

新入社員研修については、以下の記事で詳しく解説しています。

>> 新入社員研修導入のポイントは?内容や事例を詳しく解説

https://solution.lmi.ne.jp/column/5715

>> 新入社員研修の内容はどう決める?実際の項目や形式を紹介

https://solution.lmi.ne.jp/column/4618


まとめ


 新人教育に成功すれば、企業は大きな恩恵を受けることになります。新人教育を成功に導く大前提となるのが、的確な教育担当者をアサインすることです。会社としては、教育担当者に丸投げするのではなく、任される理由なども含めしっかりと目的や役割を説明したうえで適切なフォローをおこなっていきましょう。教育担当者にアサインされた人は、本記事でご紹介したポイントを参考に、ぜひ有意義な新人教育をおこなってください。


新人教育に関するよくある質問

Q:OJTとは?


 OJTとは「On the Job Training」の略で、実務を通して業務を教える人材育成手法のことを言います。上司や先輩が実際に業務を進めながら新人や部下に教えていくのがOJTで、多くの企業において新人教育の一環として実施されています。

 OJTのメリットは、即戦力を輩出しやすいことです。OJTは実務を通した育成手法なので、早期に実践的な知識・スキルを習得させることができます。ただし、OJTで指導をする先輩社員によって効果が左右されるため、担当者のスキルアップも重要になってきます。担当者同士のミーティングなどによって、指導方法の共有・改善に取り組んでいる会社も少なくないようです。

OJTについては、以下の記事で詳しく解説しています。

>> OJTとは?OFF-JTとの違いやメリット、指導方法のコツを解説

https://solution.lmi.ne.jp/column/6451

Q:OFF-JTとは?

 OFF-JTとは「Off the Job Training」の略で、人材教育のために、職場以外でおこなわれる外部研修や集合研修のことを言います。新人向けにOFF-JTをおこなう企業は少なくありません。

 OFF-JTの大きなメリットは、理論的・体系的に知識の習得ができることです。現場の仕事を通して業務の習熟度を高めていくことはできますが、知識や情報を理論的・体系的にインプットするのであれば、実務を離れた場でトレーニングを受けるOFF-JTが最適です。また、OFF-JTは通常、プロフェッショナルの外部講師を招いて、もしくは出向いておこないます。社内のリソースを割く必要がないのも、OFF-JTのメリットの一つだと言えるでしょう。

OFF-JTについては、以下の記事で詳しく解説しています。

>> OFF-JTとは?OJTとの違いと研修方法を解説

https://solution.lmi.ne.jp/column/7082


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木藤 綾佳
木藤 綾佳
【プロフィール】 リンクアンドモチベーション入社。以降、大手企業向けのコンサルティング部隊に所属。 営業企画として人材育成サービスに関するマーケティング施策に携わる。

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