主体性がない従業員の特徴と原因とは？メリットや向上方法などを解説

現在の職場で主体性のない従業員がいる場合、なぜそうなったのか、どのように対処すべきかなどで悩むことがあるでしょう。本記事では、主体性がない従業員の特徴やその原因を解説します。また、従業員の主体性を向上させる方法も述べるため、社内の問題解決にぜひ活用してください。

主体性に関する基礎知識

そもそも主体性とはどのようなものか、明確には把握できていない人も少なくないでしょう。従業員の主体性を高めるために、まずは主体性とは何かを理解しましょう。

主体性とは

主体性とは、どのような状況下でも自身で判断して、責任を持って行動する性質を指します。ビジネスシーンにおいては、指示に従うばかりでなく、起きている物事の状況に応じて、効率よく適切に判断して行動することを指します。

主体性と自主性の違い

主体性に似た言葉に自主性があります。これらの違いはすべきことが明確かどうかです。自主性は、すべきことが明確になっていることに対して、それを自ら率先して行うことを指します。一方で主体性は、すべきことが明確ではなくとも、まずは自分自身で目的や目標を定めて、それらを達成するために自ら判断して動くことです。

従業員が主体性を持つメリット

従業員それぞれが主体性を持って業務にあたることは、会社にとっても従業員にとってもメリットがあります。具体的には、どのようなメリットがあるのでしょうか。

生産性や創造性の向上

現場で実際に業務にあたる従業員が、自ら考えることで、経営者や上司などが考えるよりも、業務を効率的に進める方法を発見できる場合があります。また、現場感覚に沿った解決策を考えて行動できるため、業務トラブルが発生しても被害を最小限に抑えられるでしょう。

加えて、従業員が主体性を持つようになれば、社内の意見交換が活性化するため、よりよいアイデアが生まれる可能性もあります。

仕事への満足度向上

主体性を持って仕事に取り組むことは、従業員が自身の業務の成果に達成感や自信を持つことにもつながります。達成感や自信が得られると、従業員のモチベーションが上がり、エンゲージメント改善もできるでしょう。

従業員の成長

主体性を持って行動すると、従業員は自身で考え学ぶ姿勢を身につけられます。その結果、多くの気付きや経験を得た従業員は、能力やスキルを改善したり、向上したりできるようにもなります。

さらに主体的に仕事へ取り組む過程は、従業員がリーダーシップや問題解決能力などを、身につけることにも役立つでしょう。

主体性がない従業員の特徴

主体性がないとされる従業員は、主に次の4つの特徴がみられる傾向にあります。これらに該当する従業員がいる場合は、早めに対策しましょう。

受動的

主体性がない従業員は、受動的な姿勢がみられ、指示がなければ動かない傾向にあります。また、自ら考えて動くことはせず、与えられた業務のみに満足したり、受動的であることを正当化したりする場合もあるでしょう。

この場合は、与えられた業務を発展させたり、効率化や改善を図ったりする意識が希薄であることが問題であると考えられます。

自信がない

自分自身や自身の仕事やスキルに自信が持ててないケースもあります。この場合は、ネガティブ思考であるために、チーム内でも意見を述べたり提案したりするのに、消極的になってしまう傾向があります。また、自己肯定感が低いことから、なにかに挑戦する気概を持てないケースもあるでしょう。

周囲の評価を気にする

周囲から嫌われたり、悪い評価を得たりするのを恐れているケースもあります。この場合、周りからどう思われているか気になり、積極的に意見を述べたり行動したりできません。また、周りの反応に対して臆病になってしまい、周囲の意見に合わせた結果、主体性がないように見えることもあるでしょう。

モチベーションが低い

主体性がなく、責任を持って行動したことがない従業員は、仕事で達成感を得る経験が乏しい場合も少なくありません。成功体験が少ないために、目標を達成する過程に対して良いイメージが持てず、ネガティブな感情が強くなってしまいます。その結果、仕事に対して無気力になり、モチベーションを保てません。

主体性がない従業員が生まれる原因

主体性がない従業員が生まれるのは、本人だけでなく、職場に原因があることも考えられます。次の原因に自身の職場があてはまる場合は、早急に対策を考えるようにしましょう。

職場の人間関係

責任感や行動力のある同僚、リーダーシップ能力に優れた上司がいる職場では、主体性を持って自ら判断して行動する機会が自然と少なくなります。その場合、周囲に頼ることが日常化してしまい、主体性のない従業員が生まれてしまいます。

また、上司が細かく指示を出しすぎてしまうと、従業員が自ら考え、行動する余地がなくなり主体性を低下させてしまうこともあります。さらに、威圧的な人物が身近にいる場合、恐怖により萎縮し、主体性を失う場合もあります。

失敗が許容されない企業文化

失敗が許容されず、仕事のミスによって昇進が遅れる恐れや、革新的なものが受け入れられにくい雰囲気がある職場も、主体性のない従業員が生まれやすいとされています。失敗を恐れて、自然と事なかれ主義になってしまうため、結果として主体性のない従業員が増加してしまいます。

能力や経験不足

従業員が判断して行動しようとは考えていても、それを実行するための知識や技術力が備わっておらず、行動にうつせず主体性がないとされてしまうケースもあります。知識や技術力が不足していると、自ら考えたアイデアはあっても、自身の判断に自信が持てません。そのため、まわりからは主体性に乏しい従業員と判断される場合があります。

また、経験がない業務に対する不安や自信のなさから、主体性が損なわれる場合もあります。これらは主に新人従業員に多いケースといえるでしょう。

本人の気質や過去のトラウマ

失敗や妥協を許せないプライドの高い従業員は、完璧主義であるが故に失敗を恐れてしまい、結果として主体性が失われる場合もあります。

また、幼いころの経験がトラウマになっており、仕事でも上司から指摘されたり、他者と衝突したりする事態を恐れ、過剰に回避しようとする従業員もいるでしょう。トラブルを回避したい思いが、仕事に対して消極的で主体性がないという印象につながってしまいます。

従業員の主体性を向上させる方法

主体性のなさは、どうアプローチすれば改善できるのでしょうか。4つの事例を紹介するため、職場や従業員の特徴に合わせて、改善策を考えてみてください。

目標を設定させる

主体性のない従業員は、受動的になりやすいだけでなく、計画や目標を立てることが苦手な場合が少なくありません。そのため、会社や上司は、従業員が達成したい目標を自ら設定できるようサポートしてください。

自身で計画を立てられるようになれば、行動する力も身につきます。さらに、立てた目標のために考え、努力し、達成する経験を積めば自信もつくでしょう。いきなり大きな目標を立てるのではなく、まずは短期間の目標を設定してもらうことから始めるようにしましょう。

実績を積ませる

従業員に実績を積ませるためには、自分で決断することからはじめていくとよいでしょう。始めは簡単な判断から体験させて、繰り返し継続していくことで、自信が生まれ、主体性が育つようになります。

また、仕事で成功体験を積ませるのも重要です。仕事がうまくいった場合はしっかりと評価の言葉をかけ、従業員のモチベーションを高めましょう。

フィードバックやコーチングを実施する

フィードバックを実施すると、従業員は強みや改善点を把握できるため、今後につなげるための行動をサポートできます。フィードバックでは、行動の成否で評価するのではなく、主体性を発揮したことを褒めるようにしましょう。

また、コーチングとは、問いかけを通して従業員の自発的な行動を促進する手法です。これを実施すると、従業員に自己解決能力が身につきます。加えて、コーチングで上司と部下のあいだに信頼関係を構築すると、より主体性が向上するようになります。

得意分野を伸ばす

自信がない従業員の場合には、得意分野の業務や知識を伸ばす取り組みが効果的です。苦手を克服させるのではなく、強みとなる分野を伸ばせるようサポートすると、従業員に自信が生まれるようになります。従業員の強みを伸ばす手法の一例としては、専門書でスキル磨きをする、資格を取得するために勉強するなどが挙げられます。

まとめ

従業員が自ら目的や目標を定め、達成するために判断して行動する主体性を持てないのには、いくつかの原因が考えられます。それぞれの原因ごとに対策方法も異なるため、職場や従業員の特性を見極めながら、改善に向けての取り組みを検討してみてください。

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