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キャリアコンサルティングって?受けるメリットについても解説!

従業員により良いキャリアを形成してもらうため、近年、キャリアコンサルティングに力を入れる企業が増えています。外部からキャリアコンサルタントの有資格者を招いて、キャリアコンサルティングを実施する企業も少なくありません。今回は、キャリアコンサルティングの内容やメリットについて解説していきます。

目次[非表示]

  1. 1.キャリアコンサルティングとは?
  2. 2.キャリアコンサルタントについて
  3. 3.キャリアコンサルティングの内容
  4. 4.キャリアコンサルティングを受けるメリット
  5. 5.まとめ
  6. 6.キャリアコンサルティングに関するよくある質問

キャリアコンサルティングとは?

キャリアコンサルティングとは、主に、学生やビジネスパーソンを対象に、その人にとって望ましい職業選択や能力開発、キャリア開発の支援をすることを言います。カウンセリングを通してその人のスキルや経験、価値観を把握したうえで、理想的なキャリア構築をサポートしていきます。

昨今は、日本政府が推進していることもあり、キャリアコンサルティングを導入する企業が増加傾向にあります。厚生労働省がおこなった「令和元年度 能力開発基本調査」によると、キャリアコンサルティングを導入している事業所は39.8%となっています。

同調査における、キャリアコンサルティングの実施時期(正社員)に関する質問では、「労働者から求めがあった時に実施する」という回答が最多(56.3%)でしたが、「人事評価のタイミングに合わせて実施する」(52.3%)、「1年に1回、3年に1回など、定期的に実施する」(51.5%)という回答も多く見られました。また、キャリアコンサルティングをおこなう目的(正社員)としては、「労働者の仕事に対する意識を高め、職場の活性化を図るため」(77.6%)、「労働者の自己啓発を促すため」(67.1%)といった回答が上位になっています。

※参考:調査結果の概要|令和元年度 能力開発基本調査|厚生労働省

そもそもキャリアとは?

「キャリア」という言葉は非常に抽象的な言葉ですが、多くの人は、「仕事」「経歴」「出世」といったイメージで捉えていると思います。厚生労働省はキャリア、およびキャリア形成について以下のように説明しています。

「キャリア」とは、一般に「経歴」、「経験」、「発展」さらには、「関連した職務の連鎖」等と表現され、時間的持続性ないし継続性を持った概念として捉えられる。


「キャリア形成」とは、このような「キャリア」の概念を前提として、個人が職業能力を作り上げていくこと、すなわち、「関連した職務経験の連鎖を通して職業能力を形成していくこと」と捉えることが適当と考えられる。また、こうした「キャリア形成」のプロセスを、個人の側から観ると、動機、価値観、能力を自ら問いながら、職業を通して自己実現を図っていくプロセスとして考えられる。

※参考:「キャリア形成を支援する労働市場政策研究会」報告書|厚生労働省https://www.mhlw.go.jp/houdou/2002/07/h0731-3a.html

ビジネスシーンでキャリアと言ったら、「仕事を通してスキル・能力を高め、自己実現を図るプロセス」という捉え方で良いのではないでしょうか。

キャリアコンサルタントについて

キャリアコンサルタントとは、キャリアコンサルティングの専門家のことを言います。2016年4月に職業能力開発促進法にキャリアコンサルタントが規定され、国家資格となりました。それ以降、キャリアコンサルタントの資格を有していない人は、「キャリアコンサルタント」を名乗ることができなくなっています。

キャリアコンサルタントの数は年々増加しており、民間企業はもちろん、ハローワークや若者自立支援機関などで多くのキャリアコンサルタントが活躍しています。

キャリアコンサルタント登録制度について

2016年より、キャリアコンサルタントが国家資格となり、「キャリアコンサルタント登録制度」が設けられました。キャリアコンサルタントとして活動するためには、まず登録試験機関が実施しているキャリアコンサルタント試験に合格する必要があります。キャリアコンサルタント試験に合格することで、キャリアコンサルタントの資格が付与されます。ただし、資格更新制度があるため、5年ごとに講習を受講して資格を更新しなければいけません。

キャリアコンサルティングの内容

キャリアコンサルティングは以下のような流れ・内容でおこなわれるのが一般的です。

自己理解

自分自身に対する理解を深めるプロセスです。キャリアコンサルタントは、対象者の興味や適性、スキルの明確化などで自己理解をサポートします。

仕事理解

今選択している仕事、もしくはこれから選択しようとしている仕事、そして、そこから開けるキャリアについて理解するプロセスです。

啓発的経験

キャリア選択の意思決定をする前に、目指す職業や職務を体験して理解を深めるプロセスです。

意思決定

転職やスキル習得、資格取得など、キャリア選択の意思決定をおこないます。

方策の実行

キャリア形成に向けた取り組みをスタートするため、具体的な計画を立案・実行していきます。

適応

転職、昇進、資格取得などを実現し、新たな仕事や役割に適応していきます。

キャリアコンサルティングを受けるメリット

第三者からアドバイスをもらえる

たとえば、転職を考えている場合、そのことを職場の上司に相談するのは難しいものです。一方で、家族からのアドバイスは、家族であるがゆえに偏ったものになる可能性があります。その点、キャリアコンサルティングを受ければ、第三者であるキャリアコンサルタントから忖度のない客観的なアドバイスをもらえます。自分のキャリアを冷静に見つめ直すきっかけになるでしょう。

一方で、最適な自分自身のキャリア選択に向けては、「第三者がアドバイスをしてくれる」という受け身な気持ちではなく、「自分自身のキャリアの考え方」について仮説を立てて臨むことが重要です。なぜなら、人生100年時代においては、下記図1のように、自分自信の生き方に組織(会社)を入れることが重要で、最終的な自分自身の市場価値は、「どの会社で働くか」ではなく「どんな生き方をするために、何を仕事とするか」で決まるからです。

【図1】リンクアンドモチベーションのキャリアに対する考え方

キャリアコンサルティング

新しい自分を発見できる

自分自身の適性や価値観は、自分がいちばん分かっているようで、実は気付いていない部分もたくさんあるものです。キャリアコンサルティングを受けることで、自分では気付かなかった適性を発見できたり、抑え込まれていた価値観が明確になったりします。新しい自分を発見できれば、キャリア形成においても可能性が広がり、前向きなチャレンジができるでしょう。リンクアンドモチベーションでは、こういった自分自身の適性や価値観を明確化する適性検査のご支援も実施しておりますので、下記より参考にしていただければと思います。(下記サイトは、採用導入事例となっておりますが、サイト下部にあるように、個人のキャリア形成に向けたOJTへの導入などにも用いられており、個人の適性や価値観を把握することに長けております)

参考:適性検査BRIDGE

キャリア形成の最短距離を示してもらえる

自分一人でキャリアについて考えていると、焦りや不安、迷いから間違った選択をしてしまうケースも少なくありません。しかし、プロのキャリアコンサルタントに相談すれば、たとえば「その選択は、逆に遠回りになる」「まずは○○のスキルを磨いたほうが良い」など、的確なアドバイスによってキャリア形成の最短距離を示してもらえます。キャリアコンサルタントに伴走してもらうことで、目指す未来へ着実に近づいていけるでしょう。

まとめ

キャリアコンサルティングを受けたいと考えている従業員はもちろん、そうでない従業員も、キャリアコンサルティングを受けることで意欲が高まったり、行動変容が起きたりします。結果として、エンゲージメントの向上や生産性の向上など、会社のメリットにもつながっていきます。ぜひ、積極的にキャリアコンサルティングを導入して、従業員のキャリア形成を支援していきましょう。一方で、キャリアコンサルティングは「自分らしいキャリア選択」を促す取り組みでもあるため、離職率の向上に寄与する可能性も高まります。その防止に向けて、キャリアコンサルティングを導入する場合は、職場環境の改善や、従業員のキャリア(実現したいこと)と現在の仕事を接続する職場面談の取り組み等も、あわせて行っていけると良いでしょう。

キャリアコンサルティングに関するよくある質問

Q:企業が外部のキャリアコンサルタントを活用するメリットは?

A:外部のキャリアコンサルタントに相談すれば、第三者の立場から客観的かつ有益なアドバイスをもらうことができます。社内の人より、外部の人のほうが本音を話しやすいという従業員も少なくありません。経験豊富な外部コンサルタントによるキャリアコンサルティングは、広い視野からキャリアを見つめ直すきっかけになるはずです。

Q:キャリアコンサルタントを探すには?

A:キャリアコンサルタントの有資格者を探す際は、「キャリコンサーチ(キャリアコンサルタント検索システム)」を利用してください。全国約5,000名のキャリアコンサルタントの検索が可能です。

>> キャリコンサーチ
https://careerconsultant.mhlw.go.jp/search/Matching/CareerSearchPage


執筆者:LM編集部
執筆者:LM編集部
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